ワークスタイル

社員1人1人に合った働き方を実現します。

自分のペースで仕事ができます。

フレックス制を採用している為、勤務時間の融通がききます。
都合によって勤務時間の調整が可能なので、自分の生活スタイルに合わせて、業務に取り組むことが可能です。

働くパパ・ママを応援します。

子供の体調不良や学校・保育園行事の為のお休み、早退も問題ありません。
インフルエンザなどによる長期休暇中も、在宅勤務が可能。
学童保育や児童クラブの対応時間により、出勤時間の調整(短時間労働など)も行えます。

「やりたい!」を尊重します。

社内の風通しの良さが特長。取締役が各部署の部長を兼任している為、すぐに意見を経営層に届けることができます。「いいことはどんどん取り入れる」「ダメなことは変えていく」という社風なので、役職や立場に関係なく意見やアイディアを出し、制度改革や新しい取り組みなどに取り組むことができます。

無理な転勤はありません。

業務上、転勤が必要となるケースにおいては会社側から転勤について相談することもありますが、あくまで本人の希望が尊重される為、突然辞令が出て予想もしなかった赴任地へ急に転勤しなければいけなくなるといったことはありません。
基本的に、ほとんどの社員が本人の希望する場所で採用され、そのままその場所で勤務し続けています。逆に、本人が希望し会社が必要と判断すれば、別の赴任地へ転勤することも可能です。

各種支援制度

産前産後休暇
産前6週間(多胎妊娠の場合は14週間)、産後8週間
育児休業
子が満1歳に達するまで育児休暇の取得が可能
ただし以下の場合には延長が可能
  • ・父母共に取得する場合:一年間を限度に最大1歳2ヶ月まで延長可能
  • ・保育所に入所を希望しているが、入所できない場合等:1歳6ヶ月まで延長可能
子の看護休暇
子が小学校に就学するまで、以下の場合に年次有給休暇とは別に休暇の取得が可能
  • ・負傷または疾病にかかった子供の世話のため
  • ・予防接種や健康診断を受けさせるため
取得限度日数
  • ・子が1人の場合:1年間につき5日間
  • ・子が2人以上の場合:1年間につき10日間
介護休暇
要介護状態にある家族を介護その他の世話をする場合に年次有給休暇とは別に休暇の取得が可能 取得限度日数
  • ・対象家族が1人の場合:1年間につき5日
  • ・対象家族が2人以上の場合:1年間につき10日間
介護休業
一人の対象家族につき通算して93日まで、3回を上限として、介護休業を分割して取得可能
介護短時間勤務
3年の間で2回まで、短時間勤務の適用が可能
在宅勤務
育児短時間勤務または介護短時間勤務適応者は、短時間勤務に代えて在宅勤務が可能
※育児短時間勤務対象者については、子が小学4年生終了時まで在宅勤務が可能

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